中古車購入の際のコツとして第一に知っておくべきポイントとして、まず挙げられることは、どのくらいきれいな車が欲しいのかを考えることです。もしも高くてもきれいな車であれば3年落ち、状態も値段もほどほどの車であれば5年落ち、状態が悪過ぎなければ安い車であれば7年落ちなどが目安となります。状態が良い車が欲しいのであれば、年式が新しく、走行距離が短い車を選ぶのが一つの原則となるでしょう。その中でも一番は3年落ちの車を探すことです。車検のタイミングで手放す人も多いので、このあたりのものは車市場においても在庫も増え、相場価格も下がります。3年に限らず、車検のタイミングは相場が下がるときであり、選び方の一つのポイントとして覚えておきたいところです。
新型コロナウィルスの発生の影響は、仕事や日常生活だけでなく、プライベートの生活様式にも広がっています。感染拡大防止の外出自粛によって、飲食店や航空会社、宿泊施設にテーマパークなどの観光業界が特に大きな影響を受けました。緊急事態宣言が解除されたことで、外出や人の移動が活発になり始めましたが、新型コロナウィルス発生以前の水準には戻っていないです。その為、車市場にも少なくない影響が出ていますし、車の需要低下によって車両価格の変動も起こっています。
車市場の現状の最新情報については、自動車業界の規模の推移を見ることによって、大まかな現状や動向などを把握することができるでしょう。外国車市場としては、世界の自動車販売台数において減少傾向にあり、生産台数に関しても減少傾向にあります。自動車業界では中国が最大の市場となっていて、そのあとにアメリカ、欧州と続いています。世界最大の市場がとなっている中国では、販売台数も生産台数も減少傾向にあり、これにより世界の販売台数が押し下げられている結果となっています。
車を買うとすれば、新車か中古車かどちらがいいのか。 ただ日本では現在、新車が順調に売れている一方で、中古車が苦戦しています。 特に2009年度の中古車販売が過去最低だったとのこと。 その大きな理由は、エコカーに対する減税や補助金の制度があったためで、車を買おうか迷っていた人がこぞってエコカーに買い替えて車市場に影響したと考えられています。 ただ、エコカーへの補助金は、2010年9月30日で終了予定です。 その後また中古車市場がにぎわう可能性も、このデフレな現状から、ないとは限りません。 すでにトヨタの『プリウス』などのエコカーの中古車も旧モデルを中心にけっこう出回っています。 中古車市場でおすすめなのが、メーカーの「認定中古車」です。 通常の中古車よりも割高ですが、整備が行きとどいていて保証つきなので、安心して車を購入できるはずです。 この認定中古車も今後、もっと普及していくと考えられています。 一方で「若者の車離れ」も指摘されています。 車に乗らない、欲しがらないという傾向が高まっていて、これも将来、車社会に何らか影響を及ぼしかねないのではないでしょうか。
通常、車を乗るのにガソリンは欠かせません。 ガソリンがいらないEV（電気自動車）の普及はまだまだです。 そのガソリン価格は、上がったり下がったりの状況が続いています。 ただここ最近、2010年8月現在だと、ガソリンの価格は下がり続けています。 一方、それ以前はというと、ガソリンの価格がどんどん上がり続けて、車のユーザーの悩みの種だったので、ありがたい限りでしょう。 しかし、ガソリン価格への対策はしっかり取っておいた方がいいに決まっています。 つまり、車の燃費を抑えることが、ガソリン代の節約につながります。 たとえば、急発進や急加速を避けたり、“経済速度”という最も燃費のいい速度を守ったりして、車の燃費効率を上げてみましょう。 ちょっとしたことに気を使って運転するだけで、燃費が良くなって、ガソリン代の負担が減っていきます。 また、ガソリンスタンドでのサービスは見逃さないこと。 クレジットカードを作ったらガソリン価格が割引になったり、平日でガソリン価格が安い日は要チェックだったりして対策するのをおすすめします。
車を運転するためには、まず車を買わないといけないと思いこんではいませんか。 一方で、車が必要な時だけ、レンタカーで借りるという手もありますが、レンタカーは通常、利用が6時間以上などと決められています。 1時間や2時間、ちょっと車で買い物に行きたいだけなのに、というような利用者向けにピッタリの方法が「カーシェアリング」です。 カーシェアリングとは、1台の自動車を複数の会員が共同で利用する、自動車の新しい利用形態です。 利用者は、自ら車を所有しません。 まず、カーシェアリングを管理する団体の会員となり、必要な時にその団体の車を借りるシステムです。 メリットとしては、維持費が必要ないことが1つです。 駐車場を必要とせず、車関係の税金や保険も通常、かかりません。 ガソリン代もかからないこともあるようです。 ただデメリットもあって、やはりマイカーよりも制約が多いことでしょう。 まだカーシェアリングが普及していないのでサービスを提供していることが少なく、ペットを乗せられない、予定変更がしにくいなどが挙げられます。
ハイブリッド車よりさらに環境にいいといわれているのが電気自動車、通称「EV」です。 その名の通り、電気で動く車のことをさします。 ガソリンを必要としないので、排出ガスはゼロで、地球の環境に有害な物質ももちろん出しません。 EVの開発については、日本各地や世界中で現在、普及に向けた動きが活発化しています。 その中でも最もメジャーなEVといえば、三菱自動車の『i-MiEV（アイ・ミーブ）』ではないでしょうか。 アイ・ミーブは、軽自動車ほどのサイズのEVで、すでに量産化されています。 とはいえ、価格はまだまだ軽自動車どころか一般的なハイブリッド車よりも高価なので、普及しているとは言い難いのが実情です。 主に、自治体や環境経営に熱心な企業などが購入しているようです。 また、アイ・ミーブをレンタカーで借りることができる場所もあります。 さらに、EVのタクシーも登場したことで話題になりました。 ただ普及に向けて最も障害になっているのが、充電のインフラです。 電気自動車は、電気を充電しないと走りません。 そしてたとえば充電スタンドを整備するとなると、かなりの投資額がかかります。 EVは、量産への動きが進む中で、普及はまだ少し先になりそうです。
ハイブリッド車は、日本でずいぶん普及してきたといえます。 トヨタの『プリウス』やホンダの『インサイト』など、車両本体価格で200万円を切る車種が発売されたことで爆発的にシェアが拡大しました。 では、ハイブリッド車は将来、どうなっていくのでしょうか。 まずプリウスやインサイトだけでなく、今後はさまざまなハイブリッド車が日本の町を走るはず。 トヨタだと『クラウン』や『エスティマ』のハイブリッド車がすでに発売されていますし、ホンダから発売されたスポーツカータイプの『CR-Z』は大きな話題になりました。 また近い将来、日本メーカー以外にも、海外メーカーもハイブリッド車を日本市場にどんどん投入して来ることが予想されます。 さらに、電気コンセントから差し込みプラグを使って直接バッテリーに充電できる「プラグインハイブリッド車」も登場しています。 ガソリンの高騰によって、燃費のいいハイブリッド車への関心はますます高まっています。 将来、ハイブリッド車は今よりも普及していくのは間違いなさそうです。
通常のガソリン車よりも圧倒的に燃費がいいことで注目を集めるのがハイブリッド車です。 トヨタが初の量産ハイブリッド車『プリウス』を発売して以来、徐々に一般にも浸透してきました。 そして、ホンダが車両本体価格で200万円を切る『インサイト』を発売。 さらにトヨタも新型『プリウス』で続き、エコカー減税や補助金制度もあって、あっという間に広がった感があります。 このハイブリッド車とは、複数の動力源を組み合わせて、状況に応じて動力源を同時またはそれぞれ作動させて走る車です。 動力源の1つが電気であることが一般的です。 ハイブリッド車の開発と販売は、世界的に見てもトヨタやホンダなどの日本メーカーが先行しています。 野村総合研究所の予測だと、2007年、ハイブリッド車の市場規模は70万台だったのが2020年には1,200万台に拡大するだろうとのことです。 ハイブリッド車は、燃費だけでなく、スタート時や低速時にほとんどモーター音がせずとても静かなのも大きな特徴です。 日本メーカーに続いて今後、ドイツなどの海外メーカーも日本市場にハイブリッド車を本格投入する動きもあって競争は激化しそうです。
車を購入する際、最近「エコカー減税」という言葉をよく耳にするはずです。 このエコカー減税とは実際、どんなものなのでしょうか。 エコカーと呼ばれる低公害車に対する税制優遇が現在、行われています。 減税対象車は、それぞれの車メーカーの車種を、国土交通省が指定しています。 そして「環境対応自動車減税」は、一定の排ガス性能と燃費性能を備えた車に対して、2009年度から2011年度までの間に受ける最初の新規・継続車検などの際、国税である自動車重量税が減税されます。 同じ条件で新車を購入した場合は、地方税の自動車取得税も減免となります。 たとえば、電気自動車やハイブリッド自動車なら、自動車取得税の全額です。 また乗用車や軽自動車、トラックやバスの場合、排出ガスの基準や燃料基準などによって75％か50％減免になります。 以上のことから、やはり電気自動車やハイブリッド車といったエコカーの優遇措置に魅力を感じますが、今のところ車両本体価格が最も安くても200万円弱以上はするので、なかなか手を出しにくいはず。 逆に、軽自動車やコンパクトカーで減免を受けるために乗り換える人が多そうです。